株式会社日本触媒がCogniteを採用し、製造プラントに関する情報を一元管理、生産性向上と高度化・高効率化を実現へ
姫路製造所にてCognite Data Fusionを導入しDX推進
Cognite株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：江川 亮一）は、本日、株式会社日本触媒（本社：大阪市中央区、代表取締役社長 ：野田 和宏、以下「日本触媒」）が、デジタル技術を用いたプラント生産性向上への取組みを実現するためのプラットフォーム基盤として、姫路製造所にて「Cognite Data Fusion（以下、CDF）」が採用されたことを発表いたします。
IoT技術、クラウドコンピューティングの拡大、AIの発展に伴い、世界のデジタル化が躍進的に進む中、国内の製造業界を取り巻く環境も大きく変化しており、企業規模を問わず多くの製造業がDXによるデジタル化を迫られています。日本触媒は、2030年の目指す姿を『長期ビジョン(TechnoAmenity for the future)』で描き、その実現に向けて3つの変革(事業の変革・環境対応への変革・組織の変革)を定め、その推進のためにDXを大きな戦術の一つと位置づけました。また『DX理念』として「デジタル技術・データを駆使し、3つの変革の駆動力とする」ことを掲げ、全従業員がデジタル技術・データを元に変革に取り組むことを『DXビジョン』として掲げています。
CDFを用いることにより、これまで様々な場所に保存、管理されていたプラントの設計データ、運転データ、保守管理データなどを、AIや機械学習を用いてデータのコンテキスト化（データの紐付け）を行い、一元管理することが可能となります。その結果、必要なデータを迅速かつ容易に取り出す事ができ、姫路製造所では、これまで情報検索に要していた時間を年間約9,000時間削減することが可能となる見込みです。また、部門間での横断的なデータ活用の壁を取り払い、データドリブン※１のプラント操業を実行でき、製造業に必要なあらゆるデータに柔軟に対応する事が可能となるため、P&ID※２や3Dデータを中心としたプラントのデジタル化、デジタルツイン※３の構築、デジタルデバイスを使用した現場の効率化により、異常予兆検知によるトラブルの事前回避や巡回点検業務などの削減にも繋がります。
Cognite Data Fusionは、日本触媒が目指すDXの基盤として、多種多様なプラントデータの統合技術やデータ量の増加にも耐えうるスケーラビリティとその実績が評価され、採用されました。
※１．データドリブン
勘や経験に頼るのではなく、収集したデータを基に課題解決や意思決定をする手法。
※２．P&ID
Piping & Instrumentation Diagramの略。日本語では配管計装図ともいい、設備、機械、計器、バルブなどを記号で表し、それらを配管の線で結んで、プロセスを可視化した図。
※３．デジタルツイン
実際のプラントから収集したデータを基にコンピューター上にリアル空間を再現する技術。
Cognite Data Fusion説明図
日本触媒 DX推進本部長 中川 博貴様コメント：
「日本触媒は、情報統合基盤を活用した高度化・効率化を目指し、プラントの高度制御や、CMMSを活用した予兆診断や異常検知、現場作業でのデバイスの活用を検討しておりました。
Cognite Data Fusionはそのようなニーズに対応しうる基盤として、最適かつ画期的とも思えるソリューションでした。今後、CDFを使用することで、プラント運営がより効率化され、さらに生産性の高い業務への取組みが実現する事を期待しております。」
Cognite 代表取締役社長 江川 亮一 コメント：
「Cogniteは、産業のデータを活用するプラットフォームの提供を通じて、国内外の石油や化学、ガス、電力業界、そして製造業全般のプラントや工場のDXに貢献してまいりました。この度、2030年を見据えた日本触媒様のDX推進おいて、弊社のプラットフォームが採用された事を大変光栄に思うと同時に、新たな価値創造に貢献できると信じております。今後も産業のDXの推進、そして真のインパクトを与えるご支援を続けて行きたい所存です。」
